この度の令和 6 年能登半島地震でお亡くなりになられた方々に対しまして、 謹んでお悔やみを申し上げますとともに、被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。
 
日本列島は、地震の原因となるプレートがぶつかる場所にあることから、世界でも有数の『地震のおきやすい場所』にあります。

2011年3月の東日本大震災以降でも、2016年4月の熊本地震や2018年9月の北海道胆振東部地震と大きな地震が発生しております。また、前回の発生から70年以上が経過した南海トラフ地震発生への切迫感も高まってきております。
 
地震以外の災害も2017年7月の九州北部豪雨、2018年7月の西日本豪雨、2019年9月の千葉県南部での房総半島台風による停電など大規模災害が発生しております。
 
このような災害に対する備えが重要であることを改めて感じさせられました。
 
大災害が発生すると、電気、水道、ガスといったライフラインの利用が困難となり、内閣府による首都直下地震等による東京の被害想定によれば、各ライフラインの復旧目途は、電気で6日、上水道で30日、ガスで55日となっています。ライフラインの復旧にあわせた備蓄・対策が必要となります。

走る蓄電池としてBCP対策に有効

企業においてのBCP対策として、電動車（EV、PHEV）を蓄電池として使うことができます。
EVやPHEVは、駆動用バッテリーに蓄えた電力を走行だけでなく、外部に給電することもできる為、「走る蓄電池」とも呼ばれています。
大災害で発生した停電時に、EVやPHEVの駆動用バッテリーに蓄えられた電力を非常用電源として、電化製品に給電することができます。

1500Wで使える電化製品の例（100V AC電源）

カルテ閲覧や会計を行うためのPCに給電

投光器に給電

携帯電話充電コーナーを設置

※三菱自動車工業作成のPHEVを利用したBCP対策の資料から転用
尚、掲載している写真は、停電当時に電動車を派遣した場所で後日再現したものです

EV・PHEVから給電できる電力量は？

Nissan　リーフ（62kWh搭載車）
一般家庭の約4日分

三菱自動車工業　アウトランダーPHEV
ガソリン満タンで一般家庭の最大約12日分

三菱自動車工業　エクリプスクロス（PHEV）
ガソリン満タンで一般家庭の最大約10日分

※一般家庭の1日の電力量を10kWhで試算

PHEVなら「走る蓄電池」「走る発電機」に！

PHEVは、車載用バッテリーに蓄えられた電気が無くなっても、『バッテリーチャージモード』で満充電近くまで充電することが可能です。
PHEVなら、電池残量が低下してもエンジンで発電できますので、長距離走行も安心。
「BCP対策を検討したいが、EVでは日常走行時の航続可能距離が不安」という方には、PHEV導入がお薦めです。

災害時にも活躍するEV・PHEV

EV・PHEVなどの電動車なら「カーボンニュートラル」を目指しながら、走る蓄電池としてBCP対策もおこなうことができます。
三菱オートリースは、電動車導入のサポートはもちろん、貴社のBCP対策へのアドバイスも行っております。

BCP対策への電動車活用にご興味のある方は、是非三菱オートリースまでご相談ください。